外国人を採用する場合、どの程度日本語が話せたらいいか

外国人を採用する時の日本語の能力は難しい問題です。できるだけ日本語が話せた方が好ましいですが、日本語を流暢に話す人材を見つけるのは容易なことではありません。あいさつ程度の日本語だったら、練習したらマスターできる外国人は多いですが、その程度の能力だったら仕事の時にうまくいかないことが多いでしょう。

日本語で自分の意志を伝えられる能力を持った外国人を採用しましょう。文法的に多少おかしなところがあって、自分の意志を伝えられたらスムーズに仕事ができるようになります。ここで言う自分の意志とは、仕事をする時の提案や意見、自分の感情などのことです。日本人同士でもコミュニケーションは難しいことがありますが、自分の言いたいこと分かってもらえたら、外国人は働きやすいと感じるでしょう。言いたいことを日本人の社員が100%理解する必要はありません。70%から80%理解できれば、コミュニケーションはほぼうまくいきます。これが可能になるには、日本語の語彙をある程度知っていて、文法も頭の中に入っていることが必要になります。特に語彙が大切で、いろいろな言葉を知っている外国人だったら、それを組み合わせることで自分の意志を伝えられることが多いです。文法を知っていたらさらに良いのですが、文法の知識は必須の条件ではありません。

言葉は仕事しながらでも学ぶことができます。学校で教えてもらうよりも、仕事で使いながら覚えた方が身に付きやすいです。基本的な語彙があって、自分の意志を伝えられる外国人だったら、現場で仕事をしながら、言葉を覚えられるでしょう。すべて日本語だけを使うのは、外国人にとって負担が大きすぎます。どうしても伝えたいことがあって、それが日本の言葉では伝えられない場合は、英語を使うのを認めるようにしましょう。たとえ英語のネーティブスピーカーではなくても、英語は学校で学んでいるので、自分の国の言葉よりは日本人に通じやすくなります。